国立大学法人お茶の水女子大学 〒112-8610 東京都文京区大塚2-1-1
責任者:グローバル教育センター E-mail:
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本学と海外協定校等の連携のもと企画・運営される「英語研修」を受講し、本学の「コア英語科目」としてプログラム修了者に単位が付与されます。大学夏期・春期休暇期間中を利用して「英語」を集中的に学び、在学中、長期交換留学ができる確かな英語力を身につけます。
こんな人におススメ!
本学では、平成16年から海外短期研修を開催しています。英語圏の大学付属機関で5~6週間の英語プログラムを受講し、大学学部の正規授業を聴講することにより、本学の単位(コア英語科目)が4単位まで認定されます。2010年度春季プログラムからは英語研修に加えてインターンシッププログラムも追加され、「インターンシツプ科目」1単位が認定されます。
グローバル教育センター主催の海外研修は、夏季のマンチェスター大学(イギリス)、ニューサウスウェルズ大学(オーストラリア)、カリフォルニア大学リバーサイド校(アメリカ)研修に加えて、春季のオタゴ大学(ニュージーランド)、モナシュ大学(オーストラリア)、ニューサウスウェルズ大学(オーストラリア)、ハル大学(イギリス)での研修があります。大学主催の研修として以下のような特徴があります。
協定大学の附属語学センターで学ぶ英語集中講座の受講
海外短期(語学)研修では、多国籍の学生が受講するレベル別の英語の集中講座を受講できるようにしています。2010年度からは語学研修に加えて、インターンシツプ研修(オタゴ大学、ニューサウスウェルズ大学)も加わり、より充実したプログラムになりました。
派遣先大学の正規科目の聴講
派遣先大学で開講されている正規の科目のうち、自分の関心がある分野の科目を聴講できます。
ホームスティ・大学寮生活
現地の家庭や多国籍の学生が集まる大学寮に滞在することを通じて、授業で学んだ英語を実際に使って試してみることができると同時に、それぞれの国に住む人々の生活や異なる文化に触れることができます。
本学での事前・事後教育
渡航前にグローバル教育センターによりオリエンテーションを開催し、「異文化適応」や「危機管理」の講義、前年度研修参加者との短期留学相談会を行います。また、テレビ会議システムを活用して、研修前から現地大学生との学習交流会を行うほか、滞在国の在日大使館から公使、広報官を招へいし、滞在国や日本との関係にして英語で講義を受け、見識を深めます。帰国後オリエンテーションでは、個人・グループでの研修の振返りを行います。
本学で課す課題
研修期間中に現地の人にインタビューをしてレポートにまとめ、研修の感想文を英語でまとめる課題が課されます。研修機関で研修を修了し、課題を提出することによって、本学のコア英語の単位が認定されます。また、長期留学に向けた動機づけとして、研修前後にTOEFL iBT あるいはIELTS を受験することを推奨しています。
本学が提携した海外の大学で短期研修を行うことにより、コア科目(英語)の単位が認定されます。単位認定の条件は以下の通りです。
*認定可能な科目と単位数は研修ごとに異なるため、詳細は研修説明会で確認してください。
以上全ての条件を満たしていることが求められます。
認定単位数は参加回数に関わらず4単位(2単位のみの申請も可)となります。認定科目は、コア英語のうちこれまでに履修・修得していないもので、履修条件を満たしている科目を申請してください。
以下の条件を全て満たしている学部生または大学院生が対象となります。
大学院で日本語教育コースを専攻している学生向けのプログラムです(単位認定可)。4~8
週間にわたって実習を行い、教案の作成からタスクの考案、宿題のチェック、評価への参加など、日本語教師の日常をすべて経験できる内容になっています。担当科目以外の授業見学や現地の教育機関訪問など、様々な体験もできます。
2014年度の実習先は以下の3機関:
・ニューサウスウェルズ大学(オーストラリア)
・ヴァッサー大学(米国)
・国際交流基金ケルン日本文化会館日本語講座(ドイツ)
実習費は無料で、渡航費や宿泊費は参加者負担ですが、日本学生支援機構 (JASSO) より月額7~8万円の奨学金が支給される場合もあります。
詳細は4月に行われる説明会あるいは下記まで。
*お問い合わせ先/グローバル教育センター Tel.03-5978-5913
夏休みや春休みなどの長期休暇を利用して短期研修に参加したり、海外の企業でインターンシップを経験する、あるいは、休学して私費留学したり、ワーキングホリデーを使って海外に長期滞在するなど、本学が提供するプログラム以外にも海外体験をするチャンスは多彩にあります。
ただし、私費留学などで留学斡旋業者を利用する場合、その選定には十分注意することをおすすめします。留学斡旋業者を利用する前に、日本学生支援機構ホームページの「留学斡旋業者の利用について」をよく読み、参考にしてください。
また、留学斡旋業者が提供するサービスを包括的に規制する法律などはなく、国や自治体による許認可制ではありません。業者を頼るのではなく、自分自身で正確な情報を集め、主体的に手続きを進めることが大切です。なお、2011年から留学サービス事業者団体による一般社団法人留学サービス審査機構が発足して、留学斡旋業者の認証を行っています。これは斡旋業者の選定の目安にはなりますが、個々の留学プログラムを保証するものではありません。
海外留学・語学研修希望者用ページ
http://www.ocha.ac.jp/intl/studyab/abroad/
日本学生支援機構「留学斡旋業者の利用について」
http://www.jasso.go.jp/study_a/oversea_info_04.html
留学サービス審査機構
http://www.jcross.or.jp/